＃ゲームの腕を競う賞金大会 ラスベガスで開催

北米を中心に高い人気を誇るトレーディングカードゲーム（TCG）「Force of Will」（フォース・オブ・ウィル）の賞金制大会「フォース・オブ・ウィルUSAマスターズ 2017」が9月9日、10日に米ラスベガスのバリーズ・ラスベガスで開催された。

優勝賞金2万ドル、賞金総額2万8000ドル。

参加者は、アメリカ、カナダ、メキシコの3カ国で行われた2017年度グランプリ大会の大会優勝者、およびForce of Willのブースターパックに封入されているQRコードを専用アプリで読み取ることでランダムに配布される招待チケットを獲得したプレイヤーの総勢46人。

「Force of Will」はトレーディングカードゲームの企画・開発・制作・販売を行うFORCE OF WILL（本社・東京都）の人気シリーズで、世界30カ国以上で販売され7カ国語に翻訳されている。

現在、北米エリアやヨーロッパ各国を始めとした全世界約20カ国、4000人が参加して世界一のプレイヤーを決めるグランプリ大会2017が行われている。

＃宝くじの売上は過去10年減少をたどっている。しかし...

宝くじは2005年以降、じりじりと売り上げが減少してるんです。16年度の売上は8450億円で、5年前の11年から15・8％も減少。参加人口の減少はもっと厳しい状況で、『レジャー白書』によると2620万人。5年前より31・7％も減っています。

調べてみましたが、ひとことで言えば、「オンライン化の遅れ」が要因だと思います。

宝くじが売上が下降線をたどっている間、スポーツくじは売り上げ回復に成功しました。別にサッカーの勝敗予想の人気が高まったわけではなく、サッカーを知らなくても買える、自分で予想しなくても買える、という“完全な運まかせ”の商品「BIG」の人気です。これは数字選択式宝くじみたいなものです。1口あたりの当せん金が宝くじを含めた日本のくじの史上最高額の商品という話題性もありました。

でも、宝くじとスポーツくじの決定的な差は何だったかというと、ボクは、インターネットで購入するファン層を構築できたか否かだと思います。スポーツくじは「BIG」発売の前年（05年）にインターネット販売を開始しました。当初はトラブルもありましたが、3年後の08年にはインターネット販売の売上額が、売場での売上額を抜きました。スポーツくじは現在、売上の70％以上がインターネット販売なのです。

一方、宝くじの場合、最大の人気商品である「ジャンボ」がいまだにインターネット販売をしていません。

ロトやナンバーズ以外の普通くじのインターネット販売に踏み切れば、新たな客層を取り込めるでしょう。しかしその前に、既存の愛好家が「宝くじ売場」かはネットに移行し、販売委託を受けている業者さんの手数料収入は減るのでしょう。たとえ宝くじ全体の売り上げ拡大したとしても、自分の取り分が減るのはイヤ、という声があるのかもしれません。

しかし、先日書いたように、総務省は売上低迷に歯止めをかけるべく、「ジャンボ」のインターネット販売に踏み切るという決定をしました。やっぱり、「ギャンブルの主戦場はオンラインに移行している」という状況が進行していますね。

＃宝くじ全種類がネットで買えるようになる！

総務省は、すべての種類の宝くじをインターネットで購入できるようにするそうです。背景にあるのは、宝くじの販売低迷で、「地方行政の財源確保のため」に売上を増やしたい。

宝くじをはじめとする公営ギャンブルの収益金の一部は公共のために使われています。

しかし、カジノ合法化の議論の中でギャンブル依存問題が注目されている今、若者の宝くじ（＝ギャンブル）へのアクセスを容易にするような方針変更を、総務省だけで決定できてしまうことに「あれれ？」という違和感を覚えたのは自分だけでしょうか？

＃ついに駅ビル内に場外馬券売り場が

JRAのHPを見ていたら、来年秋に初の駅ビル内WINS（場外馬券売り場）を出店するそうです。

記事にするならこんな具合（↓）になります。


JRA場外馬券場
駅ビル内に初出店

JRAは2018年秋に大阪府泉佐野市のりんくうタウン駅ビル「りんくうパピリオ」内に場外勝馬投票券発売所を設置する。農林水産省から承認を得たことを8月28日に発表した。JRAとしては初の駅ビル内の発券所。名称は「りんくうタウン場外勝馬投票券発売所（愛称：ライトウインズりんくうタウン）」で、レース映像の提供を行わない非滞留型発売施設。
同施設内にはすでに宝くじ、スポーツくじを取り扱う「りんくうタウン駅前宝くじ売場」がある。

＃日本版カジノの入場料徴収はギャンブイル依存防止になるのか？

政府のＩＲ推進会議（正式名称は特定複合観光施設区域整備推進会議）は7月31日に、これまで行ってきた有識者会議の議論を整理した「取りまとめ（案）～観光先進国の実現に向けて」を公表しました。

この概要を説明するとともに、個人・団体の意見表明を受け付ける場として、8月17日の東京を皮切りに29日まで、全国9都市で公聴会を行ってきました。

この取りまとめでは、日本人からはカジノ施設の入場に際して入場料を徴収すると書かれています。これはシンガポールの制度を参考にしてきたＩＲ議員連盟がずっと提案として掲げてきたことでもあります。

そういうわけですので、日本にカジノができた場合、日本人に対してはシンガポールのように、7000円前後の入場料が課せられるでしょう。これをもって、「入場料を払わなければならないカジノとパチンコでは客層が異なるはずだ。客層はかぶらない」という意見もあります。

はたしてそうでしょうか？
勝つつもりでゲームに参戦するプレイヤーにとって、7000円という入場料は大きなハードルでしょうか？

例えば競馬は投票券の売り上げからまず25％を差し引き、残りの75％を投票者で分配するゲームです。月間に3万円の投票券を買うということは、7500円の参加料を払っているということです。そして、パチンコ・パチスロ参加者の30％-40％は競馬も遊んでいるというデータがあります。

つまり、一定数のパチンコ・パチスロ参加者にとって、7000円の入場料などたいした障壁ではない。自分はそんなふうに思います。

実際のところ、シンガポールのカジノで実施している入場料徴収は、依存防止対策として機能しているということが、医学的に確立されているわけではないのです。専門家の間ではむしろ、「入場料分を取り返そうという気持ちが働くので、むしろ危険性が高まるのではないか」という意見もあります。

もしかしたら、日本版ＩＲのカジノ入場料は、もっと低く設定されるかもしれません。