企業がメンタルヘルス・ケアに取り組むべき理由

従業員がメンタルヘルス不調になると、ほぼ必ず「能率の低下」が起こります。ミスや遅延が発生し、顧客の信頼を損ねる可能性が高まります。
また近年は、セクハラやパワハラなど職場のハラスメントに起因するメンタルヘルス不調も問題となっています。社員のメンタルヘルス不調の原因が職場環境にあり、その原因を会社が放置していたのであれば、労災認定されるのはもちろんのこと、損害賠償訴訟において企業の責任が追及されます。

職場のストレス要因は、仕事内容の変化や長時間労働、職場の人間関係など様々。近年の接客業は「感情労働」とも呼ばれ、ストレスがたまりやすい仕事だといわれます。苛立つ遊技客と接することが多い遊技業のホールスタッフやカウンタースタッフはストレスを抱えやすいだけに、一層のケアが必要な職種です。

「しかし、従業員の健康を重視して職場環境の改善を行ったり仕事の負荷を軽減したりするとコストがかかるではないか」
　
かつては、そのように考えられていました。

しかし、これ（↑）は古い考え方です。

現在、専門家や先進的な企業では、米国立労働安全衛生研究所（NIOSH）が提示した
「従業員の健康や満足感と組織の生産性には相互作用があり互いに強化することができる」
という考え方（＝健康職場モデル）が広く受け入れられています。

つまり、企業がメンタルヘルスケアに取り組むことが好業績につながると期待できるのです。