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2016年12月9日金曜日

#強いチームを作るために必要なこと

なんとなーくですが、「チームビルディング」という言葉には、協調性というニュアンスが強いように感じるのです(いや、ボクの思い違いかもしれませんが)。

でも、「チームを作る」というベタな意味では考えると、協調性云々の前に、<役割分担の明確化>と、<それぞれの役割を果たせるスキルのある人材の登用>なんじゃないかなーと思うわけです。

ラグビー、サッカー、野球などチームスポーツって、そうですよね?
近代化されたチームスポーツはポジション(役割)が明確ですよね。これって実は外資系企業の組織に似てません? ポジションが先にあり、それに相応しい人材を採用・登用する。職種間の異動は稀。

さっきWebの辞書で「チーム」を調べたら以下のような説明がありました。<補完的スキルを備えた>というのがポイントのように思います。

引用===
チーム
Team
チーム(英: team)とは、共通の目的、達成すべき目標、そのためのアプローチを共有し、連帯責任を果たせる補完的なスキルを備えた少人数の集合体である。
===引用おわり

これを実現するには、<強み>の把握が欠かせません。そして、他の人とは異なる強みを持つ人々を、互いの弱みを補うように組み合わせる。それがチーム作りというものだと思うのです。

役割が不明確なまま同質な人材ばかり集めて「力を合わせよう!」とかけ声をかけても、強いチームは作れないのではないか。オフェンスばかりのチーム、4番打者ばかりのチームは、勝てるのでしょうか?
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3年前の今日、こんなことを考えていたようです。

2016年11月29日火曜日

#失敗を未然に防ぐ「よそ者」の視点

地方のあるレジャー施設が先ごろオープンしたアトラクションが「悪趣味」「気持ち悪い」「生き物の命を娯楽に使うなんてとんでもない」と批判を浴びてすぐに中止になりました。昨日は記者会見が開かれたそうです。

海の生き物を凍らせたスケートリンクという企画。本物の魚を凍りづけにしたそうです。

この企画のために殺したにせよ、何らかの理由で死んだ生き物を氷づけにしてここに集めたにせよ、悪趣味ですよね。

ボクは「企画段階から実行段階まで誰も反対しなかったわけないだろう。トップの鶴の一声で進んだ企画なんじゃないかな?」と思いました。

一方、うちのカミさんは、「会社も業者も同じような発想の人が集まっちゃうから、おかしいってことに気づかないんだよ」と。

なるほど。そういうことってありますね。タコツボ化です。

外部の視点、よそ者の視点を、意図的に取り込む工夫・仕組みがあれば防げたことでしょうね。

2016年9月10日土曜日

#元刑事が教えるウソと心理の見抜き方

知能犯担当刑事が体系化した、<嘘>を見抜く技術が書かれた 『元刑事が教える ウソと心理の見抜き方』。
これは面白いですよ!
嘘をついているときには、身体反応(自律神経信号)、表情、動作、喋り方、言葉等々、いろんなところに<嘘のサイン>がでます。

月刊AJ 9月号のインタビュー記事でも語っていますが、元刑事・森透匡さんは、2つ以上のサインを見つけたら、「嘘をついているのではないか」と疑います。

疑いを持ったら、「嘘を見抜くための質問」に切り替えるそうです。そういう技術もあるのですね。

商談、採用面接、内部不正の調査等々、様々なビジネスシーンに活用できる技術ですね。

2016年5月29日日曜日

#必ずうまくいく仕事の進め方

トヨタの現場はすごい、と言われます。技術の高さ、製品の品質の高さは、世界で評価されています。しかし、ホワイトカラーについてはどうか。

トヨタ自動車(株)相談役・技監の佐々木眞一氏は、「トヨタのホワイトカラーの仕事がすごいとは、誰も言ってくれません」と言います。

佐々木相談役は2004年からベルギーにあるヨーロッパの現地法人で社長を務めました。そこで、ホワイトカラーの仕事の速さ、意思決定の速さ、変化への対応力の高さを実感したそうです。

日本に戻って、あらためてびっくりしました。旧態依然の根回し、擦り合わせ、調整会議、手直しにやり直し……。たしかに丁寧で品質は高くなっていくかもしれないけれど、このスピード感では海外で負ける、と思いました。

もう現場の強みだけでは、勝負ができなくなったと感じた佐々木相談役(当時はヨーロッパ法人の社長)は、ホワイトカラーの生産性を高めるために、かつて工場で大きな成果を上げた不良品率低減の取り組みを導入することを提案します。

そして2007年1月、工場で行われていた<自工程完結>と呼ばれている取り組みを、スタッフ部門に導入することが決まったのです。


『現場からオフィスまで、全社で展開する トヨタの自工程完結』(著=佐々木眞一、ダイヤモンド社)は、トヨタの現役幹部が、ホワイトカラーの生産性向上のために全社をあげて取り組んできた仕事の進め方を解説した本です。


工場の定型的な仕事において成果を上げた進め方といっても、それをホワイトカラーの仕事に当てはめられるのか、という疑問に対して、佐々木相談役は、「すべての仕事に、必ずうまくいく仕事の進め方(=工程)はある」と言います。

では、ホワイトカラーの仕事の<工程>とは何か。それは、<意思決定>です。

資料作りであれ、企画であれ、営業であれ、何らかのアウトプットを出していく途中には、いくつもの「意思決定」が存在しています。「意思決定」が積み重なって、最終的なアウトプットは出てきている。
この「意思決定」の一つひとつこそ、現場でいうところの「工程」です。

では、正しい「意思決定」をするためには何が必要なのか。佐々木相談役は6つのポイントを挙げています。

1.目的・ゴールをきちんと設定し、常に意識しておく。
2.最終的なアウトプットイメージを明確に描く。
3.プロセス/手順をしっかり考え書き出す。
4.次の「プロセス/手順」に進んでよいかを判断する基準を決める。
5.正しい結果を導き出すために「必要なもの」を抜け・漏れなく挙げる。
6.仕事を振り返り、得られた知見を伝承する。

2つ目までなら、「やってるよ」という方が大半だと思います。しかし、3つ目や4つ目のような精緻なダンドリを共有しているホワイトカラー組織は、そうそうないと思います。

佐々木相談役は、
全体を見渡したり、やることを洗い出したり、どの順番でやるべきかを考えたりせずに、いきなり「とりあえず」やってしまうというのが、最も失敗を呼び込みやすい仕事のやり方。

と言っています。

仕事がどのような「プロセス/手順」によって構成されているかを意識する、分解することは、やはり大事なんだと再認識しました。

そもそも佐々木相談役の危機感はホワイトカラーのスピードの遅さ、生産性の低さ。それでスタートした取り組みですから、こういう精緻な仕事の進め方が、結果的に生産性を高めるということです。


まだ読みかけで半分あたりですが、読み進めるのが楽しみです。



『現場からオフィスまで、全社で展開する トヨタの自工程完結』(著=佐々木眞一、ダイヤモンド社)


2016年3月1日火曜日

#ストレスをためない自分なりの工夫

会社員の約6割が、仕事でストレスを感じていると言われます。
実際に当方が4700人以上の全国の生活者(18歳~79歳)への調査の中から、20歳~59歳の有職者(経営者・役員、会社員、自営業、公務員)を抽出して、「仕事でストレスを感じることが多い」との質問に対して「そう思う」(そう思う+ややそう思うの合算) と回答した人の割合を調べると、54.5%でした。

興味深いのは、<経営者・役員>はストレスと感じている人の割合が低いということ。

要因はいくつか考えられます。
ひとつは、メンタル的にタフだから、経営者・役員になったという可能性。
もうひとつは、仕事はキツいが、同時に“裁量”もあるため、ストレス反応のリスクは高くない。
最後に、ストレスをためない技術を身につけている。

2番目については、カラセック教授が提唱した「仕事の要求度・コントロールモデル」で説明できそうです。
3番目については、当方の調査項目中の「ストレスをためない自分なりの方法がある」に対して、<経営者・役員>は「そう思う」と回答した人の割合が高いことからもうかがえます。


2016年2月14日日曜日

#論理的な説明だから理解しやすいとは限らない

こんなに論理立てて説明してるのに、なんでこちらの言ってることが理解できないのかな〜。う〜ん、どう説明すればいいんだろう…。
という思いをしたこと、ありません?

理由はきっと3つに集約できるんです。
1.理解したくない=感情が拒絶してる
2.言葉の意味が理解できない=知識の不足
3.話の展開が理解できない=論理力の不足
このどれか。

1の「理解したくない」というのはこの際、脇に置くとして、たいていの管理職は「通じてないな」と思ったら、平易な言葉を選び話の筋道を明快にしようと試みますよね?
このとき、順序立てて一段ずつ理解してもらおうとすると、人はたいてい演繹的に話の展開を組み立てます。

「人間という生き物はみな死ぬよね。ソクラテスは人間だよね。だから、ソクラテスは死ぬ。わかるよね?」
 「...。」
そう、こういう説明をしてを理解してもらえないことがある。

バーバラ・ミント氏はこう言います。

"キーライン・レベルでは、帰納的説明のほうが演繹的説明よりも読み手にとって負担が少なく理解しやすいのです。"
〔補足〕キーライン・レベルとは、伝えようとしている主題の妥当性を説明するために挙げられた主要なポイントを指します。

そう、演繹的説明よりも帰納的説明のほうが、受け手の負担が少ないのです!
言われてみれば「そうそう、思い当たる!」なのですが、明示されるまでこのことを意識していませんでした。

バーバラ・ミント氏はこう続けます。

"傾向としては、自分が考えた道筋と同じ順序で相手に説明したいと思うのが普通で、その道筋とは一般的には演繹的展開と言えるかもしれません。しかし、演繹的に考えたので演繹的に説明しなければならないというのは正しくありません。ほとんどの場合、演繹的に考えたものでも帰納的に説明できるものなのです。"


「演繹的に考えたものでも帰納的に説明できる」ということは、けっこうインパクトの大きい再発見です。このことは、頭の片隅に置いておこうと思った次第です。

2015年12月10日木曜日

#従業員の借金問題は会社のリスク

数日前、北陸某県のパチンコホール脇の景品交換所で強盗未遂がありました。交換所の女性従業員に刃物を突き付けて「金を出せ」と脅したものの、従業員が「金はない」と答えると何も取らずに逃走。

2日後に警察が強盗未遂の疑いで逮捕したのは、別のパチンコホールに勤務する男。「借金があり金に困っていた」と供述しているそうです。

「借金があり…」というのは個人の問題です。

しかし、同僚は肩身の狭い思いをしているでしょう。上司、経営者はとても残念に思っていることでしょう。

「防ぐことはできなかったんだろうか?」「相談してくれれば...」と思っているかもしれません。

個人のプライベートに職場がどこまで関与するかは、非常に難しい問題だと思います。とはいえ、世間は「勤務時間外にやったことだから」と割り切って見てくれないでしょう。

お金に困っていると、反社会勢力から付け込まれる「弱点」にもなりかねません。

つまり、従業員の借金問題は会社にとってリスクなんです。

苦境に陥らないためのお金の知識、借金問題を解消するための知識など、お金に関するリテラシーについて学ぶ機会も、会社が提供せざるをえないのが現実のように思います。

本来は、家庭や高校がきっちり教えておあげるべきことだと思いますが。

2015年12月8日火曜日

#能力開発は労働者の自己責任

職業能力開発促進法という法律があります。その一部が今年9月に改正されました。施行は来年(2016年)4月1日。
まず、この法律の基本理念が改正されました。

改正された理念はこうです。

第3条の3
労働者は、職業生活設計を行い、その職業生活設計に即して自発的な職業能力の開発 及び向上に努めるものとする。

「職業生活設計」という言葉も聞き慣れないかもしれませんが、これは平成13年の法改正で以下のように定義されました。

この法律において「職業生活設計」とは、労働者が、自らその長期にわたる職業生活における職業に関する目的を定めるとともに、その目的の実現を図るため、その適性、職業経験その他の実情に応じ、職業の選択、職業能力の開発及び向上のための取組その他の事項について自ら計画することをいう。

上記基本理念は、要するに、我々労働者に、「自分のキャリアプランは自分で考えて、それに必要な能力開発を自分でしなさい」と言っているのです。

ここに、「国に頼られても面倒見切れませんよ。会社に頼るという気持ちも捨てたほうがいいですよ」という言外のメッセージを感じるのは私だけでしょうか?

職業能力開発促進法はもちろん、企業にも従業員の能力開発に関する措置を要求しています。今年の改正で事業者の責任にいくつかの項目が盛り込まれました。そのひとつが以下です (第 10 条の3第1号)。

事業主が必要に応じ講ずる措置として、労働者が自ら職業能力の開発及び向上に関 する目標を定めることを容易にするために、業務の遂行に必要な技能等の事項に関し、 キャリアコンサルティングの機会の確保その他の援助を行うこと。

要するに、「労働者と、仕事のスキルを教える上司なり研修講師との間に、キャリアコンサルタント(キャリアアドバイザー、キャリアカウンセラー等)を入れるべきですよ。会社は社員のためにキャリアコンサルティングの機会を作りなさい」と言っているのです。
その目的は条文にあるように、「労働者が自ら職業能力の開発及び向上に関 する目標を定めることを容易にするために」です。


従来、企業が目的達成のために必要な従業員の能力の向上に責任を持ち、教育・研修を行ってきました。
上記の法律の文言の変化からも読み取れるように、今後の流れは、
  • 従業員自身が「自らの職業生活の設計の目標を立て、その達成に必要な能力開発に責任を持つ」
  • 企業は、従業員を「キャリアコンサルティングを受ける機会を提供する」という形で支援しなさい
と明確化されました。そのための法制化です。

「何をいまさら」と言う人もいるかもしれませんが、“先進的”とは言い難い国が、ここまで明確な方針を打ち出したということを、我々労働者はよくよく考える必要があると思います。


今年、この他にもいろいろと改正された部分がありますが、そもそもは、青少年の雇用の促進等に関する法律の改正の流れです。この中で、勤労青少年福祉法や職安法の一部も改正されていて、部分的には今年10月から施行されています。


[関連記事]
#キャリアコンサルタントという資格の現状
「キャリアコンサルタント」という資格について質問を頂いたので、少し調べてみました。質問のきっかけは、キャリアコンサルタントの国家資格化を盛り込んだ『勤労青少年福祉法等の一部を改正する法律』が9月11日に成立し9月18日に公布された


#キャリアコンサルタントが国家資格になる。2016年4月から
来年4月にキャリアコンサルタントという国家資格が新設されます。ポイントは以下の3点。1.「キャリアコンサルタント」は名称独占資格になります。2.5年ごとに更新される登録型の免許制になります。 3.2016年3月末までに標準レベルキャリア・




文=田中 剛 Amusement Japan前編集長
キャリアコンサルタント/FP技能士2級

2015年9月27日日曜日

#日本では「ひたむきさ」が過大に評価されている?

ローランド・ベルガー創業者のインタビュー記事(日経ビジネスONLINE)を読んだ。
日本を知る外国人経営者やアナリストは口を揃えて同じことを言う。いま取材申込中の外国人経営者の方も、どこかのメディアの取材の中で「日本は経済大国といっても、一人当たりの生産性は低い」と言っていた。

欧米と比較したら、実際のところ日本企業には、まだまだ滅私奉公的な働き方を讃えることカルチャーが色濃く残っているのでしょうね。


以下、ベルガー会長の発言抜粋です。
“統計データが正しければ、日本の労働1時間当たりGDP(国内総生産)について、米国を100としたら、62.5にしかならない。”


“日本人が自問すべきなのは、この国では仕事に対する「ひたむきさ」が、やや過大に評価されているのではないか? ということです。”

“日本には長い間、会社に長時間いて働くのがカッコイイと見なすようなムードというか、その方が正しいと言うような社会的な慣習があったのでしょう。”

世代間で仕事観、価値観に違いがある。経営者がそのことを理解し、意識を変えないとどうなるのか?

ベルガー会長は、結局のところ、「有能なハイパフォーマーを雇うことができない」と言います。

【日経ビジネスONLINE】
キーパーソンに聞く


2015年5月23日土曜日

企業は残業代をきっちり出すべきと思う。

ボクはいま雑誌の編集という、一般的には「残業代」とは縁のない仕事をやってます。ですが、「みなし残業(固定残業)や打ち切り残業」には反対です。特に若手については。

二つ理由があります。
ひとつは単純に、使用者は長時間労働をさせてはいけないからです。やむを得ず長時間労働をさせる場合は、対価を払わねばならない。これは法律であり、そもそもは長時間労働を抑制するためのもの。過度の長時間労働は心身の健康に悪影響を与えます。

「オレが若い頃は」とか言う人は、たまたま過酷な長時間労働を耐え抜いた人であり、潰れていった人の存在を忘れているのかもしれません。統計の世界には「生き残りバイアス」という言葉があります。

もう一つの理由、これが本題です。
残業代がつかないとダラダラ残業が許容され、それを誰もとがめなくなります。会社や上司からすれば、残業代を払ってないのですから、とがめる理由がないのです。
この弊害は、「仕事が速くならない」ということ。仕事の遅れは自分のプライベートを削ってやればいいや、となります。制限時間を設定して取り組むから、速くこなせるようになるんです。
自分の前職のマーケティングリサーチ・ファームではきっちり残業代が出ましたが(管理職でなかったので)、プロジェクトごとに仕事に投じた時間を記録し、それにもとづいて採算を管理してました。つまり、速く終わらせれば利益を多く残せる。チンタラやれば、残業代はもらえるけど、プロジェクトの採算は悪化する。採算が悪化すれば、査定は下がるわけです。ですから、チンタラやって残業代をもらおうという発想になりにくかったんです。
仕事が速いと査定は上がるし、困ってるプロジェクトの応援にも入れますからね。

そんなわけで、特に若手には、「残業代を出す代わりにスピード感を持たせる」という育て方の方が、会社にはメリットがあると思うのです。
だって、「残業代を出しすぎたな」と納得いかなければ、ボーナスをバサッと削ればいいじゃないですか。

[余談]
そして働き手の我々(特に若者)は、ときどきでもいいので、自分が仕事に投じている時間を計測するといいと思います。「思いのほか時間がかかった」というのが、当初見込みのいったい何倍なのかがはっきりわかります。また、「全然時間を割くことができなかった」ということもわかりますね。ボクは少し前までこんな(↓)アプリをつかって、役割ごと(人は仕事の上でも複数の役割を持ってますよね)やフェーズごとの時間を計測していました。


2015年4月5日日曜日

カモメになったペンギン

『カモメになったペンギン』を読み終えた。
これは困難な状況に直面していることを察知した組織(コロニー)のリーダーが、どのようなプロセスで変革を成功させたかの物語。
このようにストーリー仕立てで読ませた後に要点整理を提示されると、ストンと納得(読んだ直後は)。寓話だから読みやすい。しかし、いくら読みやすいとはいえ、寓話を現実の自分の状況に置き換えて考えることができないと、読んでもまったく無意味なんですよね...。←自戒を込めて。

コロニーのリーダー(党首ペンギン)のひとことが印象深い。

「たったひとつのやりかたの中で長い間暮らしていると、まったく新しい生き方を考えつくことが、なぜこれほど難しいのだろうか?」



<変革を成功させる8段階のプロセス>

■準備を整える

1.危機意識を高める
2.変革推進チームをつくる

■すべきことを決定する

3.変革のビジョンと戦略を立てる

■行動を起こす

4.変革のビジョンを周知徹底する
5.行動しやすい環境を整える
6.短期的な成果を生む
7.さらに変革を進める

■変革を根づかせる

8.新しい文化を築く


著者は『Leading Change / An Action Plan from the World's Foremost Expert on Business Leadership』(企業変革力)のJohn P. Kotter。

コミュニケーション経路

「チームのコミュニケーションが足りてないな...」と思ったことありませんか?
そんなとき、チームリーダー(部長なり店長なり)は、個々のメンバーと話す機会を増やすと思います。面談なり雑談なり。
でも、チームのコミュニケーション量というのは、リーダー対メンバーという、「1対n」だけではありませんよね。「n対n」。リーダーを含めた各人どうしのコミュニケーション経路を活発化しなければ、チーム全体のコミュニケーションは活発化しません。ところがですね、チームの人数が増えれば増えるほど、大変になります。仕組み、ツールが必要かもしれません。

リーダーを含めてチームのメンバーが仮に4人(A、B、C、D)だとしたら、コミュニケーション経路は、AB、AC、AD、BC、CD、BDの6です。

では、10人だったとしたら、1対1のコミュニケーション経路はいくつあると思いますか?
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なんと、「45」もあるんです。

では、メンバーが3人増えて13人になったら、コミュニケーション経路はいくつになるでしょう?
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なんと、「78」にもなります!(※)

つまり、よほどの仕組み、会話のきっかけ作りになるツールがない限り、「実は私、あの人とほとんど会話したことない」という人と人の組み合わせが、何組もあって不思議でないんですね。

※:これは組み合わせの数を求める「nCr」の公式で計算できます。
 13!/{2!×(13-2)!}!で、(13×12)/2=78

2015年2月16日月曜日

環境の変化によって、必要な人材も変わるのではないか。

先日、ある会社の幹部の方に聞いた話から、そんなことを思いました。

その会社では、社員はおよそ2:6:2に分けられるそうです。ハイパフォーマー:普通:ローパフォーマーです。
面白いというか、困ったことに、10年前に上位2割に入っていた社員の大半が、今はハイパフォーマーとはいいがたい状況で、むしろ下位の「2」に近い位置にいるそうです。

いろんな要因があるでしょう。例えば、会社全体のレベルが底上げされ(優秀な若手が入ってきて)、「普通」の基準が上がってしまったとか。

しかし、一番大きな要因は、環境の変化。かつてのハイパフォーマーがその変化に対応できなかったことではないでしょうか。たしかにこの業界は、大きな環境変化があり、責任者の役割も変化しました。
この会社の場合は、中途や新卒などが活躍し成長を続けているので、まだ幸いです。もしも、拡大せず新しい人材が入ってこないで、かつてのハイパフォーマー(今はローパフォーマー)が要職にあり続けたら? 間違いなく会社は衰退していたでしょう。

環境の変化に対応するには、個々の社員が変わるのが理想ではありますが、新しい血、今の環境において必要なタイプの人材を迎え入れることも重要ではないかと思いました。

2014年11月1日土曜日

人が伸びなきゃ会社は伸びない

昨日は株式会社風土の小山政彦代表(元・船井総研会長)を訪問し2015年の時流予測をレクチャーしていただきました。

話はいろんなことに及びましたが、特に印象的だったのは、「会社は若手の中間管理職を育てなければダメだ!」と人材育成の重要性について熱く語っていたことです。

「社長が何でも自分でやろうとしている、社長が何でも自分でできると思い込んでいる、自分のところの社員を『こいつらにはできない』と言っている、これが伸びない中小企業の典型だ」

人を活かすことができる会社が伸びるのですね。