＃アニメ・漫画・ゲームへの関心高いTwitterユーザー

男女10代～50代の中で、Facebookのアカウント保有率は約40％。Twitterもほぼ同程度。しかしながら、アクティブなアカウント保有者はTwitterのほうが多い。

各SNSユーザーのプロファイルを分析すると、InstagramユーザーはTwitterユーザー、Facebookユーザーと比較して、「自分を着飾ること、他人が羨むようなものを求める」傾向が強いことがわかる。それゆえか、物欲も旺盛。

Twitterユーザーは、InstagramユーザーやFacebookユーザーと比較して、「アニメ・漫画」「ゲーム」への関心が高い。
その一方で、「誰とでもすぐに打ち解ける」ことが苦手。また、「人出の多いところや外出は好きではない」。

なるほど。

＊上記の“ユーザー”とは、そのSNSを使用している人ではなく、そのSNSの投稿頻度が最も高い人のこと。
＊上記の“ユーザー”の平均年齢は、Facebookが40代前半、Twitterが30代前半、Instagramが30代前半。
＊Instagramは女性比率が70％を超える。


ところで、Googleプラスはもはや、調査対象外のようだ。残念だ（笑）
あ、mixiというのもあったな。


出所：「ソーシャルメディアの利用状況調査 ＆ユーザープロファイル分析(2016年7月実施）」

＃大人だからこそ基礎を学び直す価値あり！

ネット上で貧困家庭の子どものことが話題になってますね。そういう問題を解消するための学会が発足したようです。

中高生には家が貧しくても、学ぶ環境が与えられることを願います。

貧困も問題についての記事では、基礎学力の重要性について、すでに大人になっている体験者のエピソードも紹介されます。気になるのはやはり「算数」と「国語」です。

・スーパーのチラシの「◯割引き」と「◯％引き」どちらが安いかわからない。

・技術系の仕事についたら少数と分数が混ざった式に出くわして苦労した。

・電卓の％ボタンがないと消費税を計算できない（=消費税を加えた額が1.08倍だとわからない）。

・行政の福祉サービスを受けようと思って資料を見ても書いてあることが理解できない。ex.「配偶者」や「扶養」の漢字が読めない、意味を知らない

・子どもに勉強を教えてあげられない。

中学校や高校にいるときに勉強しておくのがいちばんいいことなんですが、このような基礎教育は、大人になって学びたいと思ったときにお金に余裕がなくても学べるような環境が望ましいですよね。

…と書いて思ったんですが、本屋にもBOOKOFFにも図書館にもインターネット上にも、教材は大量にあるんですよね。大学の一般教養レベルの講座だって無料で公開されています（ボクもちょくちょくネットで視聴してます）。もしかしたら、情報へのアクセス能力も、貧困によって生じた格差なのかもしれません。

思うに、学校（小中高）は、各教科の内容を教えるだけでなく、「学び方」を教えることも大事。親は子に「学び方」を身につけさせることも大事ですね（これはボクの課題です）。試験のために答えを覚えても仕方ないんですよね。社会人になると、何かを学ぶために教室で先生の話を聞くということはなくなり、ほぼ自力で調べる・学ぶことになりますから。

「独学ではわからないところがある。教材の中のわからない箇所を教えてほしい」ということはあるでしょう。ボクは資格試験の勉強をしたときには、他の教材ではどう説明してるかを見ましたね。自分が使ってる教材では説明不足だった箇所を、別の言い回しで説明していたり、説明不足だったところを補足してあって、「なんだ、そういうことだったのか～」と腑に落ちることがあります。これは結果として、人に教わったのと似たようなものです。

それでもわからなければ、一つレベルを落とす。これは仕方ない。

学びにおいて、難しいと思ったら基礎に戻るということはかなり大事だと思います。。

算数に関しては、「小学校レベルまで遡って勉強し直し」は非常に有効だと思います。いま学んでるところがわからないとき、その部分をいくら読み直してもわからないかもしれません。原因は、たいてい、その一つ手前の基礎の部分の理解不足。この＂一つ手前の基礎＂とは、教科書の前のページに書かれているのではなく、1年前の教科書に書かれています。

ウチの子（小4）は算数の「式と計算」の単元で苦戦したので、親なりにわかりやすく工夫して教えました。そのとき気づいたのですが、ほとんど同じことを小学3年のときに習っていたのです。ほんのちょっと、応用しているだけ。算数は積み重ねで、少しずつ難しくなっていきます。

ですから、子どもに「式と計算」についてボクが教えた内容は、小学3年生の教科書の内容です。本人は気づいてないでしょうけど（笑）。

小学４年の「式と計算」では、分配のきまり（分配法則）も教えています。これは丸1年後に、図形の面積を求める計算で、さらに2年後には分数の計算の中で登場します。小学4年で理解していたかどうかで、生徒一人ひとりによって難易度の感じ方が変わるのです。

この◯、△、□は、中学生になったらa、b、cなど記号に変わるだけの話です。

というわけで、うちの子がもしも来年、再来年に算数の勉強につまずいたら、この4年生の教科書（および副教材）の内容から教え直すことにします。

もちろん、大人にも発見がありますよ。

4年生（上）では、データの分析の基礎である「クロス集計」を使って、2つのカテゴリー変数の関係性を考えることを教えています。※そんな言葉は使っていませんが。

これはちょっと、衝撃的でした。

＃どっちが正しい？ 統計をめぐる攻防

2014年の増税後、日本経済は停滞し、14年度の実質GDPは前年度より0.9％減少したーー。しかし、内閣府によるこのGDP推計は正しいのだろうか？

実は日銀が内閣府とは異なる推計方法によって同じ時期のGDPを試算したところ、14年度の実質GDPは前年度に比べ2.4％増加。

いったい、どちらが本当の日本の姿を表しているのか？

7月下旬に総務省で開かれた会合で、日銀の調査統計局長が、日銀の試算方法を説明したそうだ。日銀の方法は税務情報を使うもので、内閣府の方法より捕捉率は高いものの、（税務情報を使うため）速報ができない。

8月15日の日経新聞がわりと大きなスペースを割いて、このGDP統計の課題について記事にしているが、いい議論だと思う。内閣府も日銀もさらに工夫をしていただきたい。

また、この話題に大きなスペースを割いた日経新聞も、「さすが日経新聞だ」と思う。

＃競合と繰り広げているのは「選好度」の争奪戦

「あるカテゴリーにおける購入時のブランド選択は、消費者のそれぞれのブランドに対するプレファレンスによって決まる確率に従い、その時点でどのブランドが選択されるかはランダムに決まっている」

これは2010年以降、60以上の施策を成功させ（成功確率は98％以上）、USJをV字回復させたマーケター、森岡毅氏が説く、「購買行動を支配する4つの法則」のひとつ。

消費者は誰しも「買ってもいいな」「どれにしようかな」と思ってる複数の候補（エボーク・セット）を持っています。その中からどれがランダムに選ばれると言っているのです。ここでいうランダムとは、すべての候補商品が均等に選ばれるという意味ではなく、「好き」の度合いを反映した、それぞれが持つ確率に基づいているという意味です。ですから、以下のことも4つの法則のひとつに挙げています。

「あるカテゴリーにおける消費者のブランド選択は、プレファレンスの順位が高ければ高いほど、購入確率がより高くなる傾向にある」

一見難しそうでいて、実は非常にシンプルですよね。自社商品が選ばれるには、認知されていて、買おうと思えば買える状態にあり、なおかつ「買いたい」「買ってもいい」と思ってもらっている（＝ある程度の好意度がある）ことが前提です。でないと、選択の土俵に乗れません。

市場内における競合社、競合商品との競争は、本質的には、「延べ購入回数におけるシェア」の争奪戦、すなわち「消費者の購入意思決定の争奪戦」だと森岡氏は言います。

購入意思決定はプレファレンスによって決まるので、プレファレンスの向上なしに売上は向上しない。よって、プレファレンスの向上にこそ経営資源を集中するべき。

森岡氏は「数学マーケティング」の力でUSJの施策を成功させてきましたが、基本となる考えは、このように非常にシンプルなものなんです。

［備考］

プリファレンス／プレファレンス（preference）とは、好み、贔屓、選好、優先などの意味で、市場調査では選好度と訳される。

＃いい質問はいい思考を生む

企業のリーダーが質問されるより答えをもらうことを好むのは、

『答えがあれば行動できるのに対し、質問をもらっても考え続けなければならないからだ』（by ダン・アリエリー）。

なるほど。

ボクら編集者は経営者や店舗マネジャーに質問ばかりしてるからな。相手に＜考える＞ことを強いてるってわけですね。

お疲れのところ、申し訳ありません。
m(_ _)m

と、思うと同時に、少しだけ、「改めて考えるいい機会になったのでは？」とも思うのです。

ドラッカー・インスティチュートでエグゼクティブ・ディレクターを務めるリック・ワルツマンによると、ピーター・ドラッカーは自身のことを「自分の仕事は答えを提供することではない」と考えていた。ドラッカーは自身の強みを、「無知な存在として、2つか3つの質問をすることだ」と言っていたそうです。

つまり、答えを教えるのでなく、クライアントに、考えるべき正しい問題について考えることを促したということでしょう。

我々編集者のような仕事に限らず、質問の＜質＞を高めることを意識してみてはいかがでしょう？

＃パチンコ低貸し台数45.9％

低貸し営業を「通常貸し」と呼ぶこともありますが、いずれはそんな言い方はなくなるでしょうね。

パチンコの低貸し営業台数割合は全国で45.9％。18の県ではすでに低貸し営業台数が通常貸し営業台数を上回っています。

パチンコ低貸し営業台数割合が高いところは、パチスロ低貸し営業台数割合も高い。

そして、平均賃金が高い都府県は低貸し営業台数割合が低い。相関係数はマイナス0.70039

言い方を変えると、平均賃金が高いところは通常貸し（4円P）営業台数割合が高い。

ごく自然な結果です。

記事は週刊AJ 16-08-01号に掲載。