＃来店者調査におけるリピート意向率

日遊協が1月下旬に公表した、来店客アンケート（パチンコ・パチスロファンアンケート調査）の内容を、週刊アミューズメントジャパン（3/21号）で取り上げています。

この調査は日遊協、都遊協青年部、九遊連青年部が共同し、全国の加盟ホール店の協力を得て来店客を対象に実施したもの。今回は昨年10月中旬から11月上旬に実施し、ホール企業35社・136店舗内で2205人から回答を得ています。

来店客に様々なことを尋ねていますが、オペレーター企業含め多くの業界関係者にとって最も気になるのは「遊技継続意向」ではないでしょうか？　

回答者全体の58.5％が程度の差こそあれ遊技継続意向を示しています。これを十分な数と見るかどうか？

ちなみに、「どちらともいえない」と回答した人が29.0％で、継続したいと思っていない人が12.5％でした。詳しくは週刊AJの記事をご覧ください（さらに詳しく知りたい方は日遊協のレポートを）。

遊技継続意向を示したのは約6割。これは相当に厳しい数字だと思います。

店内調査は、インターネット調査や街頭調査と違い、回答者の中の＜来店頻度＝高＞ユーザー比率が高くなります。※当然のことです。たまにしか来店しない人は来店客調査にでくわす可能性が低いのですから。実際、「週１回以上」の頻度で来店する人の割合を、同時期に行われた大規模なインターネット調査（市場調査会社のモニター会員を対象）と比較すると、約４倍です。

このような、＜来店頻度＝高＞ユーザーの中で6割しか遊技継続意向を示していない状況を考えると、来店頻度が低いユーザーを含めた調査だったら遊技継続意向者率はもっと低くなるに違いありません。


仮にこの６割のファンが全員残り、「どちらともいえない」および「遊技継続意向なし」と回答した人のそれぞれ半数が離反したとしたら、２割減ってしまうわけです。※新たに参入する新規ファンや中断から復帰する再開ファンも、毎年一定数いますが、ごくわずかです。


今後、ファンに提供するもの（遊技機性能など）を変えていくのであれば、さらなるファンが離れが起こるのはしかたない。重要なことは、提供価値の軌道修正の方向が「ニーズがある」方向になっていること。

そこを間違えていなければ、新規ファンは増え、トライアル層の早期離脱は減り、ファン全体の減少幅を小さく抑えることも不可能ではないはずです。